露地野菜経営は「３年に一度当たれば大儲け」と昔からその経営の不安定さは誰もが認めるところでしたが、昭和５９〜６１年にかけてキャベツやレタスなどの夏秋野菜の市場価格が大幅に低迷し、農家はその存続が危ぶまれるほどの危機感を感じました。
　昭和６２年２月、当時の北軽井沢農協の組合長より露地野菜経営の安定化を図るため、生協との契約栽培の提言が当時の北軽井沢野菜研究会の若手農業者達にありました。農協営農課指導員と若手農業者の熱心な研究議論の結果、１３名の農業青年達が北軽井沢産直の会の前身である北軽井沢農協産直部会を結成しました。
　部会は旗印に「土づくりと減農薬栽培の励行」を掲げ東都生協との契約栽培が始まりました。日販連の指導の下、厳密な栽培計画、栽培管理手法は、当時他の産地には見られない画期的なもので、取引額は東都生協の発展と共に大幅に伸び農業経営安定に大きく寄与し、社会的にも、その画期的な取り組みが認められ平成６年朝日農業賞を部会として受賞しました。
　ところが平成８年、O157食中毒事件を皮切りに、野菜消費減少が顕著に現れ始め、加えて転作による新規参入産地が相次ぎ、その後１０年間は前年を上回る実績が上げられない状態が続いています。この間、「安心安全な野菜」が広く啓蒙され、産直も、もはや生協の独壇場とは言えない現況です。
　創立２０周年を来年迎える北軽井沢産直の会は「安心安全は当たり前、お客様の喜ぶ笑顔を見てみたい！」をスローガンに母体である北軽井沢応桑野菜部と共に「品質主義、食味主義、納得主義」を貫く為、更に個々の技術の研鑽を励むつもりです。

北軽井沢産直の会
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